信用創造額
預金準備率を10％で、100預かった場合の信用創造額
100/0.1 － 100 = 900
※最初の預金額100を控除する理由
信用「創造」は、新たに創造された額だから、最初の預金額は含まない。
※預金準備率と信用創造
預金準備率 ２０％ ：500－100＝400 → 信用創造は少ない
預金準備率 ５％ ：2000－100＝1900 → 信用創造は多い
従って、不景気の時はできるだけ融資が進むように信用創造を増やす
→ 預金準備率を下げる
しかし、1991年（平成3年）10月を最後に預金準備率は変更されていない。
ということは、預金準備制度そのものはあるが、預金準備率「操作」自体は行われていないということになる。
詳細は以下の記事を参照のこと。
GDP、GNP、NNP、NI
GNPとGDP
ＧＮＰ＝ＧＤＰ＋［海外からの純所得］
※日本は［海外からの純所得］が大幅プラスだから
ＧＮＰ ＞ ＧＤＰ
国民所得（NI）
国民所得（ＮＩ）
＝ 国民総生産額 － 中間生産物 － 固定資本減耗費 － 間接税 ＋ 補助金
※GNPは中間生産物を差し引いた「付加価値」の総和。ただし大雑把。
（１）GNP→NNP
GNPから、固定資本摩耗（設備の維持費・修理費や、設備の老朽化）＝「減価償却費」を引いてやるとNNP
（２）NNP→NI
①間接税
間接税は「国民の作り出した価値ではない」
→企業の生産額には入らないので「マイナス」
②補助金
政府の補助金の分だけ市場価格が安くなっている
→補助金は企業のもうけになるので「プラス」
こちらも詳細は特集記事で復習。
経済成長率
経済成長率の計算式
経済成長率（％）
＝ 今年のＧＤＰ － 昨年のＧＤＰ × １００
昨年のＧＤＰ
「名目」「実質」とも同様。
名目は名目同士、実質は実質同士で比較する。
分母が「昨年」という点に注意。基準は「昨年」である。
実質経済成長率の求め方
実質経済成長率（％）
＝ 今年の実質ＧＤＰ － 前年の実質ＧＤＰ × １００
昨年の実質ＧＤＰ
→実質GDPを求める必要がある。
①今年の「実質」GDPの計算式 ★最重要公式
今年の「実質」GDP ＝ 今年の「名目」ＧＤＰ × １００
デフレーター
※デフレーター
→ １０％の物価上昇なら110となる
５％の物価下落なら95となる
②昨年の「実質」ＧＤＰ
一方で、昨年の「実質」ＧＤＰは「名目」と同じ数値
※その年度の物価を基準としている（100とみなせる）のため。
③実質経済成長率の計算
結果、既に示した計算式と同様な「昨年」を分母とした公式で求める。
秘密の・・・「実質」経済成長率の簡略計算方法
実質経済成長率（％） ≒ 名目経済成長率（％） － 物価変動率（％）
経済成長率の計算問題
問題
昨年度のGDPが500兆円、今年のGDPが550兆円だったとする。
物価上昇率が10％だとする。名目、実質経済成長率の両方を求めよ。
解答（１）名目GDP
経済成長率（％）
＝（（今年のGDP - 昨年のGDP）/ 昨年のGDP） × 100
＝（（550 - 500) / 500 ） × 100
＝ 10（％）
解答（２）実質GDP
①今年の実質GDP
物価上昇率が10％だからデフレーターは110。
したがって、
今年の実質GDP
＝（550/110） × 100
＝500
③実質経済成長率
＝（（今年の実質GDP - 昨年の実質GDP）/ 昨年のGDP） × 100
＝（（500-500）/ 500 ） × 100
= 0（％）
※なお、名目経済成長率が10％、物価上昇率が10％という数値が示されていれば、実質経済成長率は秘密の簡略計算方式から 10－10≒0と瞬時に求めてやることができる。
以下の記事でも問題を掲載しているのでチェックしてみてほしい。
